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Design for everypne

よいデザインに包まれた暮らしや営みは、
人の感性を豊かに育む。

そしてそれは、まだ見ぬ何かを生み出す力になる。

いま目の前に広がるのは、行く先を見失った世界。
そんな世界にこそ、デザインの力は求められる。
しかしデザインはこれまで、ほんの一握りの人のためのものだった。

これからは、すべての人へ。
社会のあらゆる場所へ。
もっとエモーショナルな未来を目指して。

BRAND PURPOSE

デザインの力で、あらゆる企業と、
社会の課題を解決する

「世の中には解決しなきゃいけない課題がたくさんある。
企画力、表現力、技術力をもったクリエイター達が
その能力を活かしてもっと住みやすく、もっと格好良い、
もっと楽しい、もっと優しい世の中にできるはず。」

デザインシンキング、ブランドデザイン、コミュニケーションデザイン、エグゼキューションデザイン、モーションデザイン、システムデザイン。
デザインは課題解決の力です。
そのデザインの力を活用して、もっとエモーショナルな
社会を創造する会社でありたい。

MISSION

Be a Creator‘s Biotope
(クリエイター生態系の確立)

2000年初頭にデジタルクリエイター専門学校の
立ち上げと運営に携わっていた当社の代表は、
そこで学び巣立っていくクリエイター達がより大きく
社会へ羽ばたくための雇用を創出するべく、
北海道は札幌にてnadiaを創業しました。
私たちは、自らの才能を活かして世の中をもっと楽しく
できるクリエイター達が自然と集う会社、
自走するクリエイター達が集う課題解決の
プラットフォームの実現を目指し、進み続けます。

BRAND PHILOSOPHY

Emotions that give power to creatives

–情動こそ創造の源泉-

次世代高速通信により、様々なプロダクトがインターネットと繋がり、機械学習により精度を高めた人工知能が消費者の意思決定をサポート、人々の生活を簡便にするプラットフォームは一層そのサービスを拡張していきます。
DX(デジタルトランスフォーメーション)の波は、より一層加速して拡がっていく事でしょう。
テクノロジーへの依存度が高まり、全てが効率化される時代に生きる私たちにとって、大切なものは何か。
それは人間の情動だと私たちは考えます。
国、人種、性別、世代、様々なカルチャーを背景とした思考と嗜好が時代により変遷しようとも、人間の本質的な情動は決して変化する事は無い。
商品(製品)・サービスを使用した時に感じる心理的・感覚的価値であるCX(カスタマーエクスペリエンス)が重要視される時代だからこそ、私たちは、
一人の消費者として、そして創造の担い手として、
人の心を動かす品質にこだわりぬき、顧客の課題解決を実現するクリエイティブを、自らの手で産み出すことに力を尽くし続けます。

fractal

Design for Everyoneをブランドタグラインとする
私たちnadiaは、ネットワーク、本社や支社、
外部パートナーといった旧来型の呼称を廃し、
fractal/Fragmentという呼称に統一しています。

fractalとは「図形の部分と全体が自己相似に
なっている様」を表す言葉ですが、私たちは、
全社研修教育制度とクリエイターの正当な評価を
目指して開発した独自の人事評価システムを
導入することで、どの事業エリアにおいても高品質な
サービスが提供できる状態の構築を目指しています。

その総称、nadia全体を表す言葉として
nadia fractalを標榜しています。

Fragmentとは
「全体を構築するうちのひとつ」という意味を持っています。
私たちは、創業の地である北海道札幌、現在の本社である東京都原宿、
そして、関西エリアでの事業展開、それぞれが個別に活動可能な状況を
構築しながらも、統一した高品質なサービスを提供できる、
nadia fractalのひとつであるという思いを込め、事業エリアを
Fragment(略:Fragm.)と呼称します。
2021年9月現在、nadiaは原宿Fragm./札幌Fragm./京都Fragm.にて事業展開しています。

Company

商号:
株式会社ナディア
英表記:
nadia, Inc
創業:
2004年6月
資本金:
5,000,000円
社員数:
103 名(2021年4月1日時点)
代表取締役 CEO:
宮本 清之
取締役 COO:
弓庭 知
取締役 CCO:
小川 丈人
取締役 CSO:
松波 幸樹
東京本社:
〒150-0001
東京都渋谷区神宮前2 丁目34 番地17
住友不動産原宿ビル13F
TEL.03-5413-3335 FAX.03-5413-3365

主要取引先

  • アサヒビール株式会社
  • アシックスジャパン株式会社
  • アマゾンジャパン合同会社
  • 株式会社アレフ
  • 株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
  • 株式会社NTT ドコモ
  • グーグル株式会社
  • 株式会社ジェイアール東日本企画
  • 株式会社SHIFT
  • 株式会社新潮社
  • 株式会社新東通信
  • ソニー株式会社
  • 株式会社電通
  • 株式会社東急エージェンシー
  • 東京急行電鉄株式会社
  • 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)
  • 凸版印刷株式会社
  • 日本電気株式会社
  • 株式会社博報堂
  • 株式会社博報堂プロダクツ
  • 富士通Japan 株式会社
  • 株式会社ポニーキャニオン
  • 株式会社ミクシィ/
  • 株式会社三越伊勢丹プロパティ・デザイン
  • 三菱商事株式会社
  • 株式会社 モメンタム ジャパン
  • 株式会社やる気スイッチグループホールディングス
  • 読売新聞東京本社
  • 株式会社ライゾマティクス
  • 楽天株式会社
  • (一部抜粋)
加盟団体:
公益社団法人東京広告協会
公益社団法人日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会
一般社団法人インタラクティブ・コミュニケーション・エキスパーツ